家財の処分は自治体と専門業者のどちらに頼むべきか

不用品を処分する

行政で捨てられない物は何か

市町村によって若干の違いはありますが、どこの行政でも不用品の処分方法は細かく決められています。

処分できない物もありますし、きちんと調べずに捨ててしまうとルールに合っていなければ回収されずに置いていってしまいます。

テレビなどは大きいサイズでなければ燃えないゴミで出せそうなイメージもあるかもしれませんがリサイクル法に指定されている商品なので行政では処分対象外です。

まず処分する不用品が処分の対象になっているのか、対象外なのかを確認しておきましょう。
インターネットでも調べることは出来ますし、自治体が発行するゴミカレンダーの冊子にも詳細が書かれています。
確認しても曖昧な場合は市町村にはあるはずなので問い合わせすると良いでしょう。

自治体で処分できない物がわかればスムーズ

燃えないゴミやプラスチック、ビンカン類などの日常的に捨てているゴミに関しては回収する曜日を把握している人は多くても、普段は捨てないような不用品に関してはどうしたら良いのかさっぱりわからないかもしれません。
特に家電類は見た感じと分類が変わる事もありわかりにくいです。

行政に依頼するか民間に依頼するか悩んだら、まずは規定が多い方の行政で処分してもらえるのかどうかを知っておくと決めやすいかと思います。

もし処分できないなら、少々割高でも基本的には何でも引き取ってもらえる民間に依頼するしかないので悩む必要はなくなりますよね。

不用品の種類でどちらに依頼すれば良いのか振り分けると不用品処分の作業が捗りそうです。